BCのセミリタイアまでの道のり

最近は米国株、ETFなどを不定期にレポートしてます。皆さんのお役に立てば嬉しいです。

【教育資金の準備】子供の学費はどう準備するのが最適か!?ー親の積立NISA枠を使ってインデックス投資ー

以前にも記事にしていましたが、ようやく妻の積立NISAを始めることができました。

bokuchaninvest.hatenablog.com

今回はその具体的な使い方について記事にしてみたいと思います。

投資の目的を確認して適切な金融商品の選択をしよう

  • 投資目的:3人の子供の教育資金の準備
  • 教育資金とは:主として大学入学費と通学費
  • 運用期間:13年以上
  • 合計必要資金:1400万(13年後〜18年トータル)

*BCには4歳と2歳と1歳の子供がおります

*最短運用期間=17歳(大学入学年齢)−長男の年齢

*合計必要資金=13年後200万+14年後300万+15年後200万+16年後400万+
        17年後200万+18年後100万
(入学資金100万円、大学通学資金100万円として算出)

 

何ですかねこれは。普通の会社員のBCはノックアウト寸前くらいフラフラさせられます。

しかも単に大学での教育資金に限定しているのでトータルで考えたら一体いくらになるんだね。

まあ、投資と考えればリターンは無限ですけれど、株価よりもコントロール不能ですよね。自分の子供たちって。

さて、現実的に大枠ででも打てる手を考えていきましょう。

  • 支出を減らす:持ち家は買わないことにします
  • 資金を増やす:銀行口座ではなく資産運用をする

持ち家なんか買えるわけがありません。

もし買うとしても、中古戸建で売却も視野に入れて資産となる家を探す必要があります。これから不動産投資の勉強ですね。

運用方針は必ず必要な資金なので安全に銀行口座といきたいところですが金利が低すぎます。そして額が莫大なのです。一方で運用期間が長期に渡るので複利運用ができればリターンを増やすことは可能かもしれません。

もし仮に、リターンが増えなかった時に備えて、その場合には日本円で払えるように準備をしておくべきですね。

その上で、具体的な金融商品として適切なものは以下になると考えられます。

  • 運用商品:株式型インデックスファンド
  • 購入方法:毎月一定額の積立
  • 使用口座:積立NISA
  • 積立金額:1040万〜1360万(年間40万✖️2人分✖️13年〜17年間)

これでまあなんとかなりそうです。長期積立でとなることで株式型インデックスファンドの購入が可能、
かつ複利運用をして譲渡益を狙いますので積立NISAでの運用をし運用益をバッファーにできそうです。

いやいや、子育てってお金がかかるものですね。

どこの証券口座でどのファンドを購入するのか

まあ楽天証券楽天VTの積立ですかね。選択理由は以下になります。

  • ETFの直接買い付けでは、SBIの定期買い付けも考えられるが、配当金などが出てしまうと面倒で買い付け手数料も0.45%と割高
  • ファンドであれば税のたとえ運用期間が長期に渡っても税の繰り延べ効果が期待できる
  • 楽天VTはインデックスのローコストリーダーであるバンガード社が運用
  • 楽天証券であればクレジット決済で1%分のポイントも獲得できる
  • 楽天VTIだと対象が広すぎて、証券市場の整ってない国も含まれてしまう

もう少し細かく検討します。

楽天VTとは全米に投資しているバンガード社が運用しているファンドで、楽天証券は販売窓口になっています。

対象が全世界の株となる楽天VTIもありますが、証券市場がもっとも整っているのはアメリカであり、他の国を入れて全世界の成長を組み込むメリットもあるが、コストも割高になり分散をしすぎてしまってリターンが低くなる可能性もある。

アメリカだけが他の世界よりもパフォーマンスが落ちるとは考えにくく、資本の論理から行くとより発展途上国との格差が広がることも想定される。

もちろん、状況が変化してしまう可能性はあるが、たとえばインドなどが台頭してくることもあるが、その時は個別に購入しても良い。

そのあたりのことから楽天VTを選択しようと思います。

*1

そもそも投資というのは服を着るのと同じようなもので、最終的には自分に合う合わないで決めるものですから、自分で判断することがもっとも大切です。

それができない場合には、そもそも投資自体がオススメできないということで良いでしょう。

また、判断をするには知識プラス経験が必要です。焦らず、運用期間ちゅうも学んで少しずつでも経験を積んでいこうと思います。

さて、お話を戻しまして、すでに妻の名義で楽天証券に口座を作り、
積立NISA枠を活用して楽天VTを毎月楽天カードでのクレジットカードからの引き落としで定期買い付けを開始しました。

 

今回の決定に当たっては以下のことをBCのもっとも重要な哲学としています。

なんのために、どうゆう資金を使って、どこに投資をするのか。

その場合のリスクリターンはどう見積もることができるのか。

こうしたことを自分の投資方針に照らして決めていけば良い。

 

そこにたとえばポイントが貯まるからというのは、本当に最後の方に、結果としてポイントがつけば良いよね、程度にした方が間違いが少ないですね。

くどいかも知れませんが投資っていうのは本当に厳しい世界で、個人の都合なんていうのは一切配慮してくれません。

つまり、教育費に使うんだからと言っても容赦無く値下がりもしてしまうものです。

 

そのことを念頭に置いていけば、楽天ポイントがクレジット引き落としで1%つくからといって楽天証券に口座を開こうなんてならないですね。

 

やはり、その投資信託の品質が大事ですよね。

その点バンガード社の組成したインデックスであれば、信頼に足るものかと思います。コストリーダーでもありますので、あとは楽天証券がどうかですが、販売会社としては十分かなと判断しました。

これから10年の間に世界はどうなるのでしょうか

BCは割とこういうことを考えることが好きです。

MBAでもそうした学びを繰り返してきました。

天才でもなければ予測できない、株価については特にそうだから、そこに労力を費やさないようにしよう、というのは賛成です。

ただ、世の中のいろんな変化の兆しから予測を立てていくことについては当たる当たらないは別としてやっていった方が良いのかなと思います。

というか、少し世界を前向きに見られる気がして、好きですね。

だからこそ次の問いを自分で立ててみたいです。

現在の覇権国家アメリカは10年後もその地位を維持できるのか!?

眼前にあるのは、中国との情報技術の争いですね。

これはある意味中国の脅威がそこまで増しているということです。

アメリカは感じている危機感というのは正しいと思います。

その理由ですね、これは多分独自の考えになるので、参考にはなりません。

BCはオンラインで英会話を年間200回くらいしています。アジアの講師が中心ですが、あえてアフリカや中東やトルコ周辺、インド周辺、東ヨーロッパなど現在は経済的にはまだ開花していない地域の先生が中心です。

これは、そもそもオンラインの英会話レッスンは日本とそうした地域の物価の違いを利用してのビジネスなので、自然とそうした地域の先生方の意見を聞くことになります。

そこで、経済という点で話をすると、雇用があって存在感があるのはドイツと中国がほとんどですね。またドイツは地理的に近い国から支持されていますが、中国はその影響力をアフリカなど、特にアメリカが及んでいない地域であれば本当に広くなっています。

外国からの移民が集まることは人口動態上プラスの影響も与えます。

その経済圏の広がりからはこの2国に日本は全く及んでいません。

それは日本の衰退を早める要因ともなっています。

こうした移民を受け入れることが、将来的に世界各国からの求心力を高めることは想像に難くありません。

特に中国というのは、このオンラインレッスンを通じて教えてもらえる講師の皆さんの意見からアメリカの影響が及んでいない国々と、関係を深めていっているんだなと認識させられることになりました。

株価だけに関して言えば、中国もアメリカもプラスになることは十分にありますよね。

要は世界から資金が集まってこれば良いわけですから。

そして世界の富は一時的には増減していても、増え続けていくと考えて良いでしょう。

ただ、現在のアメリカの繁栄は政治的な国家として権力によっても支えられている部分があるとは考えています。

このブログでは全然書ききれませんが、このテーマは引き続き考えていきたいです。

ただ、BCとしてはこの10年、アメリカの経済的な繁栄は世界をリードするものになるだろうなと考えます。

その時に株価自体は乱高下をするとしても平均的な成長はプラスになると考えたので、
楽天VTにしたわけですね。

次はBCの積立NISA口座を開設して楽天VTを購入しよう

他の証券会社でNISA口座を持っていたので、その移管で時間がかかっていますが、
次はBCの積立NISAも開始しようと思います。

これで、3人の子供教育費に関しての打ち手は出来上がりまして、あと細かなものは通常のキャッシュフローに組み入れてしまうつもりです。

またこの教育費に関しては追記していこうと思います。

ぜひ皆さんの教育費対策についても教えてもらえる機会があれば、嬉しいです。

それでは今日はここまでです。長文をご覧いただきまして本当にありがとうございました。

*1:もちろん、分散によってリスクを減らすこともできるので、各自の投資方針や資金使途によりますので、全員に推奨しているわけではありません。